オリンピックの共催

2014年12月9日スポーツ

２０１８年に韓国で開催予定の平昌オリンピックの一部を日本で開催するという案が出ています。

私は、この案には否定的な考えをもっているのですが、その理由を東京都の舛添知事が端的に説明してくれていました。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141209-00000082-jij-spo

舛添知事の発言は、東京オリンピックの共催を否定するものです。しかし、これは平昌オリンピックの共催を否定する理由にもなります。

日本は島国で、他の国に行くには海を越えなければなりません。まずこの点からも、共催にすることでコストが増大してしまうことは容易に想像できます。

また、オリンピックの主役であるはずの選手の負担が増えてしまうという可能性も看過できません。
競技ごとに開催する国を分けるとしても、開会式は一か所で行われて選手も一か所に集められます。共催となると、開会式の会場からの長距離移動を選手に強いることになり、適切であるとは思えません。

加えて、平昌オリンピックの共催となると、準備期間が３年程度しかないことになります。
短い期間で適切な準備ができるのか大いに疑問ですし、急なオリンピック開催に対応できるだけの予算を組める自治体がどれほどあるのかという問題もあります。

ここでは何度も書いていますが、オリンピックは開催だけでなく「オリンピック後」のことも含めた準備が必要になります。そのためにはかなり周到な準備が必要になるので、安易な共催決定は避けるべきなのは言うまでもないでしょう。

東京は東京で、平昌は平昌で、それぞれ単独でのオリンピックの成功を目指してほしいと思います。